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賢く付き合うマネーの知恵 お金の上手な使い方がわかる

老後資金

働き方別「自分年金」の必要額は?

働き方でこんなに違う! 「自分年金」、いくら貯める必要がある?

 働き方でこんなに違う! 「自分年金」、いくら貯める必要がある?

「自分年金」とは?

少子高齢化の進展によって現役世代が減少し、同時に公的年金を受給する世代が急増していることを背景に、年金財政は年々苦しくなりつつあります。実際に、公的年金の支給開始年齢も現在、段階的に引き上げられているところ。私たちが老後を迎える頃には、「支給の水準も下がるのではないか」、「年金だけではとても生活をやりくりできない」、と不安に思っている人も少なくないはずです。生命保険文化センターの調査(平成22年度)によると、老後の生活に不安を抱えている人のうち実に83.7%もの人が「公的年金だけでは不十分」と回答しています。
一方で、平均寿命の延びにより、私たちのセカンドライフの期間は長くなっています。公的年金だけでは生活費をやりくりできないにもかかわらず、「老後」そのものは長くなっているわけですから、その不足を補うために準備しなければならない金額もそれなりの金額に。この、セカンドライフを迎えるまでに自力で貯めなければならないお金がいわゆる「自分年金」です。自分年金を用意するためには、預金や株式、債券、投資信託などの金融商品を計画的に組み合わせて貯蓄していくことが大切です。

ワークスタイルでこんなに違う! 自分年金に必要な金額

ひとくちに自分年金と言っても、必要な金額は人それぞれ。なぜなら、公的年金として受け取れる金額が人によって異なるからです。特に影響が大きいのが現役時代の働き方です。公的年金のうち「老齢厚生年金」と呼ばれる部分の受取額は、現役時代の収入や加入期間によって決まります。また、パートナーの有無によっても、セカンドライフで必要な生活費が異なりますから、自分年金として備えておきたい金額が変わってきます。


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