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賢く付き合うマネーの知恵 お金の上手な使い方がわかる

健康・美容

万が一の時の医療費のはなし

万が一のときに知っておきたい医療費のはなし

万が一のときに知っておきたい医療費のはなし

万が一の時のお金の不安

毎年必ず健康診断を受けていたとしても、突然病気が分かったり、交通事故に遭ってしまったりと、私たちの体や健康にはいつ何が起こるか分かりません。最近ではタレントの北斗晶さんが、乳がんにより手術を受けました。このように、テレビや新聞などで、芸能人の方がガンや病気になったというニュースを聞くと、自分は治療費を払えるだろうか、と不安に感じている方もいるのではないでしょうか。万が一、入院したり手術したりすることになったとしても、お金の心配をせずに、しっかり治療に専念したいものですよね。そんなお金の不安を払拭するために、日本には医療費を軽減できる制度がいくつかあります。いざという時に慌てないためにも、これらの制度について勉強しておきましょう。

高額療養費制度とは?

まずご紹介するのは、高額療養費制度です。高額療養費制度とは、医療機関に支払った金額がある一定の基準(自己負担金額)を超えた場合は、基準を超えた金額は払わなくてもよい、または払いすぎた分が後から戻ってくる制度です。最終的な自己負担額となる毎月の負担の上限額は、加入者の年齢(70歳以上かどうか)や、加入者の所得水準によって分けられます。

例えば、70歳未満で、1ヶ月の標準報酬月額が28万〜50万円の方の場合、ガンの手術で30万円(100万円の手術の3割負担)の医療費を支払ったとすると、自己負担額は87,430円。病院に支払った30万円のうち、212,570円が戻ってくることになります。この自己負担額は、各医療保険で共通の金額が設定されていますが、健康保険組合や自治体によっては、この共通の額よりも低く設定されているところもあります。詳しくは、自分が加入の医療保険や自治体に問い合わせるようにしましょう。

高額療養費制度を利用する時のポイント

万が一の時に、とても強い味方となる高額療養費制度。しかし、利用する時には、いくつかの注意が必要です。まず、高額療養費制度の適用範囲です。保険適用される診療に対し、患者が支払った自己負担額が対象となります。入院中の食費、差額ベッド代や、先進医療にかかる費用等は、高額療養費の支給の対象とはされていないので注意しましょう。また、高額療養費を申請した場合、支給されるまでには、受診した月から少なくとも3か月程度がかかります。余裕をもった資金繰りが大切ですね。

ただし、高額療養費制度の支給申請はさかのぼって行うことが可能です。高額療養費の支給を受ける権利の消滅時効は、診療を受けた月の翌月の初日から2年なので、この2年間の消滅時効にかかっていない高額療養費であれば、過去にさかのぼって支給申請することができます。


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